洗面所の鏡を見るたびに年を取ったなと自覚すことはありませんか。 大丈夫、あなただけではありません。国連の予測によると2050年には100歳以上の方が世界中で360万人に達するとのことです。その中でも日本は先頭を切って人生100年時代が始まっていると言えます。日の出ずる国は現在、日の出よりも日没に近い方々の割合が多い国です。人口の1/4が65歳以上に達しています。日本は世界的にも長寿の国で、100歳以上の方が86,510人もいらっしゃいます。
女性の平均寿命は87.74歳、男性は81.64歳ということでMDRTメンバーに大きなチャンスをもたらしています。公的年金はありますが、それだけを頼って生活をすることは難しいのが現実です。加えて金融リテラシーが不足しているので、どうしても節約して貯金をするという考えに至りがちです。事実、日本の金融資産の半分以上がほとんど利息を生まない銀行預金（日本の金利は25年以上にわたり1%未満）にあります。
26年間MDRT会員で東京都のYasuhisa Kojima 小嶋保久は「私達の役割は今後とても重要になってきます。真に顧客の利益を優先する金融・保険商品をお届けすることができるセールスパーソンがより必要とされていると思います」と述べました。
8年間MDRT会員で兵庫県のDaisuke Kabata 下野大介も日本人は貯蓄に励む人が多いので投資をする際はどんなリスクがあるのかを金融の専門家に相談する傾向にあると言います。
日本の平均寿命は男女とも80歳をはるかに超え、100歳以上の方が86,510名もいらっしゃる超長寿国です。
「その際、クライアントの性格やライフスタイルを理解している担当保険アドバイザーは信頼できる相談相手としてアドバイスを求められる機会が増えています。非常に多くの金融資産がほとんど利息を生まない銀行預金として眠っているのでアドバイザーには大きなチャンスがあると考えています」と述べました。
低金利の環境であってもアドバイザーはお客さまに保険の本当の役割を理解していただく努力を続けています。
「お客さまには保険と貯蓄は違うものだとリマインドしています。金利が高かった時代には保険で保障を確保しながら貯蓄もできました。しかし、現在の金利は非常に低いので私は定期保険で保障をしっかり確保して、外貨を用いた商品で年金や教育資金の準備をお勧めしています」と18年間MDRT会員で東京都のNaoyuki Sekiguchi 関口尚之は言います。
2019年に法人契約に関する経理処理が変わったことにより、生命保険を活用した利益圧縮や税金対策が事実上できなくなりました。これは深刻な影響があったと小嶋は言います。
「その一方で、節税対策ではなく保険本来の役割に着目し、持つべき真の保険の活用法をお客さまにお伝えするという使命を思い出させてくれた改訂だと思います」と語りました。
関口も今回の改訂を前向きに捉えています。「ここ数年、法人保険で損金算入ができる商品が少なくなり、節税を目的とした保険販売はできなくなりました」と言います。
また販売方法も変化しています。日本のMDRT会員の大多数は一社専属で、各社の規定により主に手数料を得ています。 一方、独立代理店の数は増え続けています。
「クライアントの資産管理や相続・事業承継などの幅広いニーズに対応するため独立系のアドバイザーの重要性は高まっている」と12年MDRT会員で東京都のNaoki Masuda 益田直樹は感じています。彼は現在ライフプランニングと相続を専門としています。
「とりわけ相続は生命保険との親和性が高く、相続税の課税は強化の方向にある中で、相続税対策のみならず遺産分割対策にも効果を発揮するため多くのお客さまのお役に立てると思います」と述べました。
18年MDRT会員で埼玉県のChikara Nozawa, CFP 野沢力も景気に左右されることなく、高齢化により今後は相続税対策とリタイアメント・プランの需要がますます高まると考えています。
一方、益田は日本でも今までとは違った方法でファイナンシャル・アドバイスを受ける人が増えていると感じます。
「消費者はインターネットで情報収集ができますし、特に若い世代はネット検索による事前調査は当たり前になっています。一部には保険でしか解決できない問題があり、保険金が支払われたときに信頼できる専門家がいることは大事だと伝えるのがわれわれの役割です」と言いました。
多くのアドバイザーはテクノロジーの影響に懐疑的であったり、中には悲観的に捉えている方もいらっしゃいますが、益田はむしろオープンに受け入れメタバースは金融サービスの仕事に大きな恩恵を与えると考えています。
「このようなテクノロジーの進化に対して、恐れるのではなく、共存していくことが大切だと考えています。自分でなくてもできること、自分でやるよりも効率良くできることは積極的にAIやテクノロジーを活用し、自分にしかできないことに注力すること（情熱を持ってストーリーを語る能力など）が不可欠になってくると思います」と語りました。
小嶋もAIが保険業界を変革する可能性が高いと感じています。
「過去のビッグデータから顧客に最適な保険商品を提案することが可能になるかもしれません。しかし、将来予測はできませんし、万が一の際に寄り添うことはAIにはできません。AIをうまく活用することで、顧客のニーズを的確に把握したコンサルティングにより、顧客との信頼関係を強固にすることができると思います」と述べました。
野沢もこの仕事の社会的使命を感じ、お客さまのために尽力しています。
「顧客利益第一主義は不変です。自己研鑽を怠らず、顧客のためにこれからも努力しましょう！」と語りました。
