長寿化で一層お金がかかります。
アドバイザーはこれまでも勇退間近のお客さまに、一生働いた報酬として、勇退後に旅行や趣味、レジャーを楽しめるよう貴重なサービスを提供してきました。OECDによれば加盟国の65歳の人の平均余命は19.9年あると予想されています。従って、勇退後のプランもサービスに入れるべきです。このような長寿社会で顧客は将来必要になる医療費を考慮しなければならず、貯蓄目的で採用した投資戦略ではもはや損失を回収する時間の余裕はありません。
インド、ムンバイの10年間MDRT会員のPlabita Priyadarshiは「100歳近くまで生きる人が増えたことには大きな意味があります。ローン返済が残っていたり子どもへの金銭援助、介護費用などを老後の資金から出すことになります。ですから勇退後の生活設計をする際には、将来長生きした場合の支出を念頭に置くことが非常に重要です」と述べます。
Priyadarshiがシニア顧客の生活の質を維持したいと考えるのは子どもの頃の経験がきっかけです。彼女は自立し、新たな人との出会いや初めての場所、物事を探求できるシニアになりたいと憧れていました。目上の人を敬いその「知識」を教わりたいと年上の子と遊び、大人、お年寄りと話しました。そこで知識を教わった恩返しに大切な人生の先輩たちが老後に安心できるよう取り組んでいます。
備えあれば憂いなし
勇退後の生活設計を考える上で気になるのがインフレです。シニア顧客が若い世代よりも頼りにする医療、薬品、介護支援などの商品やサービスはインフレの影響を大きく受け、購買力や貯蓄をそぎ減らしてしまいます。そのため退職後の資金計画は保守的にしてインフレに対応できるよう投資を組み合わせる必要があります。
あわせて税金も考慮しなければなりません。
「退職者は税金で貯蓄が大幅に減ることを認識してはいても、税負担を軽くする方法を知りません。税金を経費と考えず、節税計画を立てない人が大半です」と述べ、「退職後のプラン設計に際しては、現在と将来、両方の税制環境を考慮することが大切です。生活の質を保つにはより多くの収入が必要ですが、収入が増えれば課税率も高くなるため、非課税のソリューションの提供が望ましい」と説明しました。
最終的に成人した子どもたちが長生きの両親を援助することが求められます。資産保全と合わせ、健康問題が起きた場合の長期介護負担を軽くするために柔軟性のある勇退後戦略プランを提供しています。
「勇退後のプラン作成にあたっては、感情に流されず理性を持って合理的に考えるのが最良の方法です。誰もが長寿を見据え、相当合理的に退職後の資金計画を立てるべきです」と述べました。
勇退後の投資
顧客の「全盛期の輝きを維持」する勇退後の投資について、彼女の哲学には次の3つのポイントがあります。
- 現役時代の所得がなくなるため退職前の生活の質を維持するのに毎月いくら資金が必要なのか、最初に計画を立てるよう勧める。
- 5年程度の短期の資産形成計画を実施し、顧客が生涯を通じて必要なお金を得られるようにする。5年間の資産形成が完了したら、個人年金の購入を勧める。
- 利率が高くインフレに負けない非課税プランに投資する。
「勇退した顧客は私たちがビジネスを拡大する絶好のチャンスです。資産設計のお手伝いは崇高な仕事でもあります。また退職者は経済成長に貢献でき、景気の変化や不況があっても快適に過ごすことができます」と述べました。
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Plabita Priyadarshi plabis2003@yahoo.co.in
